コロナショックの真相と暴落後のマーケットへの向き合い方

7都府県で緊急事態宣言が発令され、日本においても新型コロナウィルスの脅威が拡大しています。感染拡大を落ち着かせるべく、私自身もできる行動をとっていこうと思います。
さて投資市場においては、コロナショックと言われる急落相場が起こり、NY株式市場はが連日下落。まだショックの最中とも言えますが、今回はコロナショック後の下落局面で何が起こっていたのか、そして私がとった行動についてお話ししたいと思います。
儲け自慢というより、考え方を共有できたら幸いです。

目次

コロナショックの先に見えたもの

新型コロナウィルスの影響はNYダウの下落によって、日本市場にも波及していきましたね。

NYダウは2月12日の2万9552ドルから下落を始め、その後3月20日につけた1万8951ドルまでほぼノンストップで下落しました。

連日の株価の暴落に対して、最初私はかなり混乱しました。ほとんど反発することなく、これだけの値幅NYダウが下落するなんて。。

こんなに下がるのを見たことがなかったからです。

画像引用元:投資の森
画像引用元:投資の森
画像引用元:投資の森

ただその後、一つ疑問に思ったことがありました。
これは本当に心理的な下落なのか?不安心理でこんなにも一本調子に下落を続けるのだろうか。他に理由があるんじゃ無いかと。

そこでこんな仮説を立てました。

「マージンコール」が連鎖発生して収拾がつかなくなっているのではないかと。

NYダウの下落幅拡大の理由はマージンコール!?

前述したように、今回の下落要因はマージンコール(追証)ではないかという仮説を立てました。

マージンコール(追い証)

信用取引や先物・オプション取引、外国為替証拠金取引、CFD取引などにおいて、差し入れている委託証拠金の総額が、相場の変動等によって必要額より不足してしまった場合に追加しなければならない証拠金のこと。



連日の株価下落を受けて、FRB(米連邦準備理事会)は利下げを立て続けに行ってきました。

最初は50bp利下げ。  (3月3日)
続いて100bp利下げ。(3月15日)

出典:投資の森

マーケットの混乱に対して、金融緩和政策を躊躇せず行ってきたのです。

本来、金融緩和策は株式市場にとってプラス材料とされることから、利下げ後は株価上昇という動きが通常時には見られます。

しかし、緩和策を打ち出した後も、NYダウの下落は止まりませんでした。

NYダウだけに限らず、急激な円安、金の暴落、債券の急落も伴いました。
この4つの指標がこのような状況になっているのはイレギュラーな事態です。

緩和策に市場が反応しないのはやはりマージンコールによるものなのか。ここから仮説の検証が始まりました。

コロナショックが特異性な暴落を引き起こした!?

仮説を検証するため、他の資産に目をむけてみました。

すると、金と米国債と円がいずれも暴落していたのです。

本来、株式と金、株式と米国債というのは逆に動きやすい資産とされています。

株式が下落すると、リスク回避するために株式市場から資金が逃げます。
その資金が金や米国債といった資産に流入することで価格が上昇し、逆の動きになりやすいというわけです。

しかし、今回は全て下落していました。

おかしい。

そして調べていくうちに、分かったことがありました。
NYダウが20000ドル近辺まで下落する間までで約12兆ドルのマージンコールがかかっていたと。

仮説から確信に変わりました。

下落の要因はマージンコールだったんだと。

もし、サーキットブレーカーがなかったら、ブラックマンデーを超える下落幅になっていたのかもしれません。

私がとった投資行動

理由がマージンコールなら、株価が本来あるべき適切な水準でなくなっている。

マージンコールが止まったタイミングで、間違いが正される(適切な水準に戻る)と考えました。

そこで株式に入って資金の逆流を狙おうと。

案の定マージンコールによるとみられる暴落をしなかった日があったので、そのすぐ後のタイミングで、 米国株指数ETFを購入しました。

今回のマーケットの動きをリアルタイムで見て感じたことは、下落する根拠を冷静に考えることが大切だということ。
心理的な要因だろうといって、片付けてしまっていたら、本質に近づく事はできなかったなと思います。

こういう時こそ冷静に分析し、仮説を立て検証することで、本質に迫ることが大切という事を改めて確認しました。

そういう意味では、今回のコロナショックは私にとって実りの多い経験だったと思っています。

以上、下落時のマーケットへの向き合い方でした。
今回はこの辺で終わりにしたいと思います。


最後までお読みいただきありがとうございました。

※当ブログに掲載されている記事について

当ブログに掲載されている記事は、あくまで個人的見解に基づくものであり、特定銘柄への投資を推奨するものではありません。
また当ブログ記事に書かれている内容は、100%正確であるとは限りません。

あくまでも投資は自己責任でお願い致します。