コロナショックから半年が経過しました。
そこで今回は、今後の投資を行っていく上で、おさえておくべきマーケット要因について整理してみました。
今後のマーケット見通しについてポイントを挙げながらお話ししていきたいと思いますので、ご参考にしていただけると幸いです。
目次
今後のマーケットのポイント
今後のマーケットを日本人目線で見たときに、注目ポイントとして3つ考えられます。
一つは、11月に行われる米国大統領選挙。
二つ目は、米中問題。
三つ目は来年の東京オリンピックです。
そしてプラスαの要因としておさえておくべき点はコロナ第二波です。
順に説明していきたいと思います。
米国大統領選挙
今の段階では恐らくトランプ大統領が再選するだろうと考えています。
トランプが強いというより、バイデンが自滅しているイメージがあるので。笑
順当に行けばトランプが勝つだろうと思っています。
逆にそうならなかった場合はサプライズです。
バイデンが大統領選に勝つということは、株価は下がると考えています。
彼はどちらかというと中道左派の考え方です。
中道左派というかもしかするとより左派的なのかもしれません。
そのため増税をしそうな大統領ですし、税制改革についてもかなり厳しい改革をしそうなイメージです。
そうなると株価は下がるのではないかと考えています。
ただ、トランプが勝ったら株価が大きく上がるのかというと、それは正直分かりません。
なぜならマーケットは既にトランプ再選を織り込み始めているはずなので。
サプライズの方向に行くとすれば、株価は下がるだろうと思います。
米国大統領選挙については、NYダウ、ナスダックに限らず、全世界のマーケットの株価が反応する材料だと思いますので、とても重要と言えます。
米中問題
米中問題については、最近だと中国の通信機器大手ファーウェイの排除というのが、アメリカだけではなく全世界的に及びそうだという話になっています。
中国にべったりと言われている欧州市場ですら、ファーウェイに関しては黄色信号が灯ってきています。
またそれに留まらず、米国は中国企業全般を包括的に排除していくという姿勢になってきています。
軍事的な話をすると、尖閣諸島然り、境界線でかなりゴタゴタしてきているイメージがあります。
米中問題は大きな問題なのですが、この問題がこじれることによるマーケットへの影響は「今」は不透明です。
昨年までは、米中問題がこじれると米国債は大きく上昇しました。
でも、今は米中問題がこじれると米国債の金利上昇という局面まであり得ます。
去年までと潮目が違います。
昨年までのマーケットの考え方は、米中問題が発生すると、世界的に危ないので安全資産である米国債を買おう、という順当な流れがありました。
しかし今年からは、米中問題が発生すると米国債自体が大丈夫かなという目線に変わってきています。
だからこそ、米中問題が起きたときに、米国債が上昇して、金利が大きく低下するのかというと分からなくなってきていると思います。
ここが去年までのマーケットとの大きな違いかなと思います。
安全資産という点では、金や仮想通貨がかなり上昇しています。
仮想通貨もある意味安全資産だと考えています。
何かが起きたときに、政府に依存する通貨ではなくて、世界の政府と関係のないものという意味では金に近いですよね。
金も世界中で一定の価値がつくもので、仮想通貨も同じだからです。
こういうものに資産が逃避されているということは、株価は戻っているけど、投資家の資産が安全資産にも向いているということです。
ただ株価が浮かれて上がっているだけではなく、あくまで安全資産にも資産が向いているので、単純なマーケットではないということも知っておかなければいけないということだと思います。
東京オリンピックについて
東京オリンピックのフルでの開催はほぼ不可能だと思っています。
米国大統領選でのバイデンの当選がサプライズだとすれば、東京オリンピックがフルで開催されるとサプライズになると思います。
サプライズが起きれば市場は大きく反応するので、逆に東京オリンピックが中止された場合、株価が大きく下がるかといえば、既に織り込んでいましたという反応になる可能性が高いです。
ですので、東京オリンピックが開催されて観客も全部入れてやるとなれば、ポジティブサプライズとして日本株はもう一段上がると思います。
その場合特にホテル系などのリートは大きく上昇する可能性が高いです。
ただ今の段階で、オリンピックのフル開催は厳しいという見方ですので、基本的には可能性の低いものとして捉えるといいと思います。
プラスα：コロナ第二波の影響
コロナの第二波についてはプラスαの要因として挙げました。
問題はコロナというものが、どうなのかということです。
新型コロナという目に見えないものに対して現在世間では騒がれていますが、果たしてどれぐらい危ないのか。
普通のインフルエンザと比べてどの程度毒性が強くて、重症化率が高くて、死者が出ているのか。
この辺のデータが出ているのかもしれませんが、一般のところになかなか降りてこないですよね。
普通にニュースを見ているだけではその辺のデータってなかなか拾うことができないです。
なんだか作為的なものに感じますよね。
「自粛警察」という言葉がこれだけ流行っている中で、コロナに対して逆の発言をするというのは危険を伴うことかもしれないです。
しかしあえて言うなら、コロナ対策をする方が、コロナ対策をしないよりも遥かに被害が大きいのは日を見るよりも明らかだということです。
そこから目を背けてはいけないなと思います。
今コロナの死者は1000人少々というデータが出ていますが、自殺者はこの10倍じゃ済まないです。
コロナによって経済的な理由で自殺をしてしまった人が、実際私の周りでも出てきています。
被害だけで言ったら、スウェーデンやブラジルのやり方のほうが、どう考えても経済に対する衝撃は少ないはずなので。
実際にブラジル大統領は、コロナ対応のおかげで支持率が過去最高になっているみたいです。
外国では冷静に判断している国もあるということなんだと思います。
メディアに踊らされない冷静な判断が大事
日本人って第二次世界大戦の前からそうで、すごくメディアに踊らされます。
第二次世界大戦の時は、朝日新聞とか新聞社が無責任に書き立てた記事に対して、みんなが熱狂して「戦争だ！」という風潮が広まりました。
そして次は、メディアが「戦争はだめだ！左翼だ！」と話し始めたら、みんながそっちに流れてしまう。
今もメディアが「コロナだ！」と言ったら、「コロナが怖い」となる。
確かにコロナは未知の病気でワクチンがなく、姿が見えないという怖さはあります。
ただ、姿が見えないから怖いではなく、もう少し知的好奇心を持ってはどうかと思います。
一体どう怖いのかと。
確かに1000人亡くなっていますし、重症者が何千人も出ています。
では他の病気と比べた時に、どの程度の割合で出ていて、他の病気でもっと怖い病気はないのか、といったことを自ら知ろうとしているでしょうか。
また、コロナによって医療現場が混乱することで、本来治るはずの病気の人が治らないことが起きていると思います。
コロナ患者が優先されることで、救急搬送ですぐに手術すれば治っていたであろう、心筋梗塞や脳梗塞の患者で亡くなっている人は本当にゼロですか？という話です。
人の命って足し算引き算ではないですけど、人の命が一人でも多く助かるに越したことはないという考えで、果たして今のコロナに対する国のやり方って正しいのか？という見方を、国民ができているのかと疑問に思います。
今ってコロナは無罪放免みたいになっていますよね。
なんでもコロナと言えばいいと。冷静な判断を失っていると思います。
そういう人に限って、コロナが終息したときに景気が悪くなったとか、国が悪いだの騒ぐので、あんたたちも一緒に騒いでたじゃないかと言ってやりたいです。
コロナ第二波の影響というのは、こうしたことも踏まえて、今後のマーケットにおいて重要だと考えています。
おわりに
いかがでしたでしょうか。
今後マーケットを見ていく上で、おさえておくべきポイントについてお話しました。
この記事の内容がこれから投資をする上での、参考になれば幸いです。
最後までお読みいただきありがとうございました。
